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ネット保険のメリットを対面販売と比較して考える

インターネットから申込む生命保険は、ネット保険と呼ばれることがあります。保険会社や保険代理店の営業担当者から対面で加入する保険と比べて、どんなところが違うのでしょうか。ここではネット保険ならではのメリットや申込みにあたって注意すべき点、ネット保険の選び方のおすすめポイントなどをわかりやすくご紹介します。

1 ネット保険の魅力

ネット保険というと、「保険料が安い」とイメージする方もいらっしゃると思います。しかし、ネット保険の魅力はそれだけでしょうか?今回は、ネット保険にどのような魅力があるのか、また検討するときに気になるポイントについて、わかりやすくまとめてみました。

1-1:ネット保険の魅力は手軽さと手ごろな保険料

ネット保険とは、保険料の見積もりや申込み手続きなどがインターネット上で完結できる保険のことをいいます。ネット保険には、パソコンやスマートフォンで閲覧できる環境があれば、24時間いつでもどこでも、自分に合った商品選びができるというメリットがあります。仕事や家事で忙しく、対面で相談する時間が取れない、会う時間の調整が面倒という人におすすめの保険です。

保障内容の確認はもちろん、保険料はいくらなのかもネット上で見積もりができるようになっていますので、自分が納得できるまで商品をじっくりと検討しやすいのもネット保険のメリットです。

さらにネット保険の場合、店舗運営費や人件費、加入にあたってのデータ入力などの事務費用も抑えられるため、対面販売のみの保険商品と比べて、比較的保険料がお手ごろな場合があることも大きな魅力といってよいでしょう。

1-2:ネット保険を検討するときに気になるポイントは?

こうしたメリットがあるネット保険ですが、商品を検討するときや申込みにあたっては、いくつか気になるポイントがあります。順番に考えてみましょう。

自分で保障内容を決めなくてはいけない?

ネット保険では、自分が亡くなったときや病気、ケガをしたときに備えてどれくらいのお金(保障)を用意しておくべきなのか、自分で判断して申込む必要があります。対面販売のように営業担当者が家族構成や経済的な事情、ライフプランなどをきめ細かくヒアリングして、おすすめの商品や保障を提案してくれるわけではありません。

しかし保険会社によっては、インターネット上で、家族構成や収入や預貯金額などを入力すると、「あなたに必要な死亡保障はこれくらいの金額です」「おすすめのプランはこちらです」といった提案をしてくれる場合もあります。「あまり保険には詳しくないし、自分では決められないのでは…」と感じている人も、一度そういったシミュレーションをしてみるとよいかもしれません。

また、保険会社によっては電話相談の窓口が設けられていることもあります。保障内容や商品の選び方などで悩ましい場合には、活用してみるのもよいでしょう。

ちゃんと申し込みできるか不安…

この書類のここに記入してください、とフォローしてもらえる対面販売とは違い、ネット保険に加入するときは自分で入力を行わなくてはいけません。ネット保険で気になる商品があっても、手続きに不安があり申込みを躊躇している方もいるかもしれませんね。

ネット保険の申込み手続きは、基本的にパソコンやスマートフォンから行いますが、困ったときには電話やチャットで相談に乗ってもらえる場合もあります。申込み手続きのことだけでなく、保障内容や保険の選び方について相談に乗ってもらえることもありますので、検討している保険会社にどういったサービスがあるかを確認してみましょう。

保険金や給付金を受け取るときはどうしたらよいの?

「入院したので給付金を受け取りたい」「手術を受けたけれど、給付金の対象になるのか確認したい」「死亡保険金を受け取りたい」こういった場面は、頻繁に訪れるものではありません。いざというとき、ネット保険では手続きが難しいのでは?と感じる方もいるのではないでしょうか。

対面販売で保険に加入し、担当者がいるような場合は、担当者に連絡すれば多くの場合、手続きの相談に乗ってもらえます。それでは、ネット保険の場合はどうでしょう?

じつは、ネット保険で給付金や保険金を受け取る場合も、基本的にまずは保険会社のサポートデスクなどへ電話で連絡することになります。オペレーターが請求手続きの説明や、必要な書類の郵送対応をしてくれます。

また、最近はインターネット上で請求手続きを行える保険会社・保険商品も増えてきました。保険金・給付金を請求するフォームから手続するケースや、申請書類を取り寄せるための手配をチャットで依頼できるケースなど、保険会社や請求内容によって手続き方法は異なります。
どのような方法で請求手続きができるのか、加入している(加入を検討している)保険会社のホームページなどで確認しておくと安心でしょう。

保障はいつから始まるの?

ネット保険の場合、保障はいつから始まるのでしょうか。通常、「保険加入の申込み」「健康状態などの告知または医師の診査」「一回目の保険料の払込み」の3つがそろった日から、保障が開始され、保障が開始される日を「責任開始日(責任開始期)」といいます。しかし、ネット保険は保険会社が申込みを受けた日を「責任開始日(責任開始期)」とする会社もあります。また、保険証券に記載される「契約日」は、「責任開始日(責任開始期)」の翌月1日とされることが多いです。保険商品、保険会社によって「責任開始日(責任開始期)」「契約日」が異なりますので、事前に確認しておきましょう。

がん保険に関しては、契約から90日間(または3ヵ月間)の免責期間(*)が設定されていることが一般的で、免責期間中にがんが見つかった場合は、保障の対象外になります。

(*)免責期間とは、約款所定の支払事由が発生しても、保険会社が給付金や保険金の支払い義務を免れる期間のことをいいます。

1-3:ネット保険に向いているのは?

「今入っている保険に不満な点がある」「入りたい保険が決まっている」など、ある程度保険に対する具体的な考えがある人や、保険商品の説明を見てどんな保障かわかる人、自分で保障を決められる人には、ネット保険は向いています。

また、「知り合いに勧められてなんとなく保険に入っていたけど、保険料が高いと感じている」「とにかく安い保険に入りたい」など、保険料を抑えたい人にも、保険料が比較的お手ごろなネット保険がおすすめです。

また、近くに保険の代理店がない、忙しくて対面で相談する時間がないといった人にとっても、ネット保険なら一般的に、パソコンやスマートフォンで閲覧できる環境があれば、24時間いつでもどこでも、保険の検討から手続きまで完了できるのでおすすめです。

それぞれの保険に向いている人の例

保険の種類 ネット保険 対面販売の保険
向いている人
  • 入りたい保険が決まっていて、保険商品も自身にあったものを選べる人
  • とにかく安い保険に入りたい人
  • 対面で相談する時間がない人
  • 保険のプロに、自分に合った商品を提案してもらいたい人
  • 専門家の丁寧な説明を受けたい人
  • 時間に余裕があり、時間をかけて決めたい人

2 ネット保険のポイント

  • ネット保険は対面販売と比べて保険料が抑えられていることが多く、24時間いつでもどこでも、検討から申込みまで、自分のペースでできるのが魅力。

  • ネット保険は自分で申込み手続きをする必要があるほか、保障内容も自分で判断して決める必要がある。

  • ネット保険で入院給付金などを受け取る場合は、保険会社のサポートデスクなどへ連絡する。

  • 保障が開始される「責任開始日」はネット保険の場合、「保険会社が申込みを受けた日」とされている場合も。しかし、保険会社によって異なるので、事前に確認が必要。

ネット保険の大きな魅力は、自分のペースで自由に保険商品を選べることです。これからのライフプランがある程度固まっている人には、おすすめの保険です。「どんな保障が必要か」「今のままで大丈夫か」など、迷いがあるのであれば、保険会社のサポートデスクなどや、対面販売で相談するとよいでしょう。

監修者プロフィール

柳澤美由紀 写真

柳澤美由紀

長崎県出身。関西大学社会学部にて産業心理学を専攻。「専門知識と真心で、日本の家計を元気にする」を使命に活動するファイナンシャル・プランナー(CFP®1級FP技能士)。ライフプラン、家計の見直し等の個人コンサルティングを中心に、労働組合を中心にライフプランセミナー等の講演活動も行っている。相談件数は800件以上。著書は「親と子の夢をかなえる!〝私立″を目指す家庭の教育資金の育て方」(近代セールス社)など多数。
家計の窓口:https://kakeinomadoguchi.com/

※CFP®、CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®、およびサーティファイド ファイナンシャル プランナー®は、米国外においてはFinancial Planning Standards Board Ltd.(FPSB)の登録商標で、FPSBとのライセンス契約の下に、日本国内においてはNPO法人日本FP協会が商標の使用を認めています。

  • ※税制上・社会保険制度の取扱いは、このページの最終更新日時点の税制・社会保険制度に基づくもので、すべての情報を網羅するものではありません。将来的に税制の変更により計算方法・税率などが、また、社会保険制度が変わる場合もありますのでご注意ください。なお、個別の税務取扱いについては所轄の税務署または税理士などに、社会保険制度の個別の取扱いについては年金事務所または社会保険労務士などにご確認のうえ、ご自身の責任においてご判断ください。

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