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加入状況で選ぶ 初めて保険を検討する よくある7つの疑問を分かりやすく解説

「万が一のときに困らないように、保険に入っておいたほうがいいよ」。社会人になると、そんなアドバイスをもらうことも多いでしょう。でも、初めて生命保険を選ぼうと思うと、種類が多く複雑で、「自分にはどの保険が必要なのかわからない」「なんだか難しい…」と尻込みしてしまいがち。このコラムでは、「生命保険とはどういうもので、なぜ必要なのか」「いつどんな生命保険に入るべきか」を初心者の方にもわかりやすくご紹介します。
本来、生命保険選びは難しいものではありません。ポイントを押さえれば、簡単に生命保険の種類や特徴がわかるようになります。生命保険を賢く利用して、いざという時のために備えましょう!

生命保険とは
どういうもの?
なぜ必要なの?
貯蓄と保険の違いは? 生命保険には
どんな種類があるの?
定期保険・終身保険の
メリットは?
みんなの
保険加入の状況は?
初めての保険選び。
何から考えればいいの?
保険はいつ入るべき? まとめ:保険選びは
ライフステージに
合わせて検討を!

生命保険とはどういうもの? なぜ必要なの?

保険は「もしも」の事態に備えるもの。加入しておけば、「もしも」が現実になったときに、加入時に約束されていた金額の保険金が支払われるしくみです。

具体的にどういった事態に備える必要があるのでしょうか?たとえば、病気やケガで治療費などがかさんだり、働けなくなったりしたら…。世帯の収入を支える配偶者が亡くなったら…。そういうときを考えると不安になりますよね。生命保険は、そのようなときに、ご自身や家族が直面する経済的リスクに備えるための手段のひとつです。具体的には、以下のようなリスクに備えることができます。

病気やケガ
病気やケガで入院・通院することになると、治療費のほか、入院中のさまざまな費用や、通院のための交通費など、思いがけない出費が重なります。さらに、入院が長引くと、収入が減る場合もあります。なお、子育て世帯の両親どちらかが入院・通院する際には、治療費に加えて育児や家事などの外注費が発生することもあります。
死亡
一家を支える世帯主が亡くなった場合、収入は大幅に減ってしまいます。公的保障や貯蓄だけでは、のこされた家族の生活が苦しくなったり、子どもの教育費を十分に確保できなくなったりするリスクもあります。
将来の備え
老後はリタイア後の生活費のほか、介護が必要になった際の資金も準備する必要が生じます。また、年をとるほど病気のリスクも高まります。さらに、リタイア後も子どもの教育費や住宅ローンの支払いが必要な場合は、それらにどう備えるかも考えなければなりません。

誰もがこれらの経済的リスクに直面する可能性がありますが、実際に何か起きてからでは手遅れとなってしまうことも。そのため、事前に備えておくことができる「生命保険の活用」を考える必要があるのです。

貯蓄と保険の違いは?

もしもの経済的リスクに備えるなら、貯蓄でもいいのでは?と思われる方もいるでしょう。たしかに、貯蓄も大事な備えになりますが、貯蓄と保険ではその役割が大きく異なります。貯蓄は「将来必要になるお金」の備えに適していて、生命保険は「予測できない急なお金」の備えに適しているのです。

貯蓄の場合、収入から回せる分のお金を、少しずつ積み立てて貯めていくのが一般的です。基本的にどの世帯でも、月々貯蓄に回せるお金は限られているため、積み立てをはじめた直後に大きな金額を確保することは難しいでしょう。目標金額に達するのには時間がかかってしまうので、もし貯めている途中で不測の事態が発生した場合、資金が足りないということにもなりかねません。

よって貯蓄は、子どもの教育費やマイホーム購入資金など、「この時期にこれだけの金額が必要」という目標に向けて、計画的に資金を準備するのに向いているといえます。積み立てを続ける期間が長いほど金額が右肩上がりに増えていくことから、「貯蓄は三角」といわれています。

これに対して生命保険は、加入した直後から契約した金額の保険金を受け取ることができます。病気やケガ、世帯主の死亡などは、いつ起こるかわからないうえ、備えるべき金額も大きくなります。こうした予測不能な事態が明日起きたとしても、まとまった資金を用意することができるのが保険なのです。貯蓄ではカバーできない大きなリスクほど、保険で備える意味が大きくなります。期間に関係なく大きな金額を用意できるため、「保険は四角」といわれています。

病気やケガ、死亡は、いつ発生するかわからないもの。また、いざというときのリスクに貯蓄で備えようとすると、充分な蓄えがない場合は、その後の家族のライフプランにも大きく影響してしまいます。そのため、万が一のリスクの備えには、生命保険が適しているといえるのです。

公的保障や企業保障も覚えておきましょう

日本では国や自治体による手厚い公的保障があるので、それらで保障される金額を把握しておくことが大切です。例えば家族の生計を支えていた配偶者が亡くなった際には、遺族年金が支給されます。会社員なら、さらに死亡退職金などの企業保障(*)も得られます。また、会社員がケガや病気で働けない状態になると、給与がもらえない期間の生活保障として、健康保険から傷病手当金が支給されます。こういった公的保障でまかなえない分を、生命保険で備えるようにしましょう。

自営業の方や、勤務先によっては企業保障がない場合もあります。

生命保険にはどんな種類があるの?

生命保険にはさまざまな種類があります。中でも代表的なものは、死亡したときに支払われる「死亡保険」と、病気やケガのときに支払われる「医療保険」です。CMや広告などで目にすることの多い「がん保険」は、医療保険のうちの、がんに特化した保険です。ここではこれらの保険のほか、初めて保険を選ぶ際に理解しておきたい保険の種類と、保障内容を解説していきます。

死亡保険
死亡保険は、被保険者(保障の対象になっている人)が亡くなったときに、保険金が支払われる保険です。のこされた家族の生活費や、子どもの教育費などを確保することができます。死亡保険には保障期間が決まっている「定期型」と一生涯保障が続く「終身型」があります。
医療保険
医療保険は、被保険者が病気やケガで入院や通院・手術などを受けたときに給付金が受け取れる保険です。入院や通院でかかる医療費や、入院時の差額ベッド代、通院時の家族の交通費、療養中の生活費などをまかなうことができます。医療保険は死亡保険と同様に「定期型」と「終身型」があります。
がん保険
がんになった場合に給付金を受け取れる保険です。通常の病気と比べて費用負担が大きくなりがちな、がんのリスクに備えることができます。がんと診断されたら一時金が支払われるタイプのほか、がんによる入院や、通院で給付金が支払われるもの、がんの手術や、抗がん剤・放射線治療などを受けたら給付金が支払われるタイプなど、保険商品によって保障内容は異なります。死亡保険や医療保険と同じく「定期型」と「終身型」があります。
就業不能保険(所得補償保険)
病気やケガをして働けなくなったときに、給付金を受け取れる保険です。働ける状態でないと医師に判断され、その状態が一定期間続いた場合に保険金が受け取れるのが特徴です。就業不能状態の定義や期間などの給付要件、保険料払い込み免除の有無などは保険商品によって異なります。入院だけでなく、自宅療養期間も給付の対象です。
介護保険
一定の介護状態になったときに、給付金を受け取れる保険です。保険金を一定額・数年間にわたって受け取れる「年金形式」と、まとめて受け取れる「一時金形式」の2種類があります。給付金の支払い条件となる「要介護状態」については、公的介護保険制度と連動している商品と、保険会社独自に認定基準を設けている商品に分かれます。「定期型」と「終身型」があります。
個人年金保険
老後の生活資金を準備するための保険です。保険金は基本的に年金形式での受け取りですが、一時金で受け取ることもできます。60歳や65歳から、5年、10年など一定期間年金が受け取れる「確定年金」と、一生涯受け取れる「終身年金」があります。契約時に将来受け取る年金額が確定している「定額型」と、年金受取開始までの保険料の運用成果で年金額が変わる「変額型」があります。
総合保障型保険
死亡、病気やケガ、がんなど、複数の保障をひとつでカバーできる保険です。

以上のように、生命保険には目的に応じてさまざまな種類があります。保障内容を理解した上で、自分が必要とする保障を得られる保険を選びましょう。上記の解説内に出てきた「定期型(定期保険)」「終身型(終身保険)」について、次の章でそれぞれの特徴をご紹介します。

定期保険・終身保険のメリットは?

生命保険に加入する最大のメリットは、もしもの病気やケガ、死亡のリスクに対して、事前に備えることができることです。ただし、生命保険はあくまで「万が一のリスクに備える」ことが基本となります。生命保険を上手に活用するには、月々の保険料と受け取れる保障額、保障される期間のバランスを考えることが重要です。

そのためにまずチェックしたいのが、「定期保険」と「終身保険」の違いです。

定期保険のメリット少ない保険料で大きな保障が得られる
「定期保険」とは、保障期間が○年、○歳までなど、一定期間中の病気やケガの保障が得られる保険です。保障期間が満了すると契約が終了するタイプと、同じ保障内容で契約が更新されるタイプがあります。更新タイプは、更新時の年齢で保険料が再計算されます。ある程度貯蓄が貯まるまでの期間に保障を得たい人、また、子どもが独立するまでの間は大きな保障を確保したい人など、特定の期間に手厚い保障が欲しい人にとって有効です。
終身保険のメリット一生涯の保障が得られる

「終身保険」は、病気やケガ・死亡への保障が一生涯の続く保険です。保障内容や保険料は、契約時からずっと変わりません。保障を一生涯確保しておきたい人などに向いています。

また、定期保険・終身保険に関わらず、生命保険に加入していると「生命保険料控除」を受けることができます。これは、その年の1月1日~12月31日に支払った保険料を、年末調整や確定申告の際に申告することで、支払った保険料に応じた金額がその年の所得から差し引かれるというもの。所得が少なくなることで、その年の所得税と翌年の住民税の負担が軽減されます。

みんなの保険加入の状況は?

それでは、実際にどのぐらいの人が保険に加入しているのかを見てみましょう。生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険の世帯加入率は89.2%と、約9割の世帯が生命保険に加入していることがわかりました。29歳以下の世帯でも77.5%と約8割が生命保険に加入しており、万が一のリスクへの意識の高さが伺えます。

生命保険・個人年金保険の世帯加入率(全生保)
出典:生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」

それでは、保障金額や支払う保険料の相場はいくらくらいでしょうか? 世帯主が死亡時に家族にのこす保険金の平均額は1,509万円、そして病気やケガなどで入院した場合の入院給付金の平均額は男性が10,800円、女性が9,200円という結果でした。また、1世帯が年間で支払っている保険料の平均額は、385,000円(月々32,000円)という結果に。

普通死亡保険金額

1,509万円

疾病入院給付金日額

10,800円(男性)
9,200円(女性)

生命保険(個人年金保険を含む)
の世帯年間払込保険料

38.5万円

生命保険の種類別の加入状況では、もっとも高かったのが「医療保険・医療特約」(91.7%)、次いで「がん保険・がん特約」(60.7%)、3番目が三大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中に対応する「特定疾病保障保険・特定疾病保障特約」(44.0%)でした。医療保険は9割以上の世帯が加入しており、浸透率は非常に高いといえるでしょう。また、「がん保険・がん特約」は、日本人の死因1位であるがんに備えたいという意識の高さが感じられる結果となっています。

医療保険・医療特約

91.7%

がん保険・がん特約

60.7%

特定疾病保障保険
・特定疾病保障特約

44.0%

出典:公益財団法人 生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」

また死亡保険については、全体で63.9% (男性66.2%、女性62.2%)と、6割強が加入しています。年齢別で見ると、20代では35.7%ですが、30代では66.5%と急激に加入率がアップしています。結婚・出産といったライフイベントを経て、万が一のときに家族を守るため、加入する方が多いようです(生活保険文化センター「平成28年度 生活保障に関する調査」より)。

初めての保険選び。何から考えればいいの?

生命保険は、ライフステージに合わせて、そのときの状況にベストな保障や保険料の保険を選ぶことが大切です。そのため、自分の現在の状況を正確に把握し、近い未来の状況を想定して、自分に万が一のことがあったら誰がどのように困るのかを考えて、保険を選ぶとよいでしょう。ここでは6つの大きなライフイベントに合わせて、検討すべき保険についてまとめました。

  • 就職

    自身の病気やケガの治療費、働けなくなったときの生活費を保障する医療保険やがん保険、就業不能保険を検討

  • 結婚

    万が一のときに、自身だけでなく、家族の生活をサポートする保障が必要。医療保険やがん保険、就業不能保険に加え、死亡保険を検討

  • 妊娠・出産

    妊娠・出産時のトラブルに対応するための医療保険は、妊娠前に加入するのが理想的。また、子どもが成人するまでは、医療保険、死亡保険ともに手厚く

  • 住宅購入

    住宅ローンを組む際に加入する団体信用生命保険と、検討している生命保険の保障内容の重複をチェック

  • 子どもの独立後

    家計の大きな負担となる教育費がなくなるため、保障は最小限にし貯蓄を検討

  • 老後(定年後)

    老後の生活を支える資金について考えるとともに、介護や、病気やケガのリスクに備える保険を検討

就職
社会人になると、病気やケガをした際に、働けなくなり収入が減るというリスクがあります。現在は健康に不安がなくても、病気やケガは予測することができないもの。若いうちは貯蓄額も少ないことが多いので、入院や通院などの出費をまかなえる医療保険に加入して備えましょう。自分が亡くなったとしても経済的なリスクを負う家族がいない状況であれば、死亡保険への加入はそれほど優先度が高いとはいえません。
結婚
結婚し配属者や子どもができた場合は、万が一のときに家族が生活に困らないような対策が必要です。とくに一家の家計を支える世帯主が病気やケガで入院や通院をしたり、亡くなったりした場合は、治療費や収入減により家計に大きな影響を与えます。結婚のタイミングで自分たちのライフプラン・家計についてきちんと話し合い、何かがあったときの備えとして死亡保険や医療保険への加入を検討しましょう。
妊娠・出産
妊娠中や出産の際には、予想外のトラブルに見舞われる可能性も。帝王切開や切迫流産・切迫早産、妊娠高血圧症、悪阻など、さまざまなケースで突然の入院や治療・手術をしなければならないことも考えられます。出産時には健康保険から出産育児一時金が支給されるため、ある程度の費用はカバーすることができますが、トラブルがあり長期入院や手術となった場合、自己負担額がかさんでしまう場合もあります。そんな状況に備えて、医療保険への加入を検討しましょう。ただし、妊娠中の医療保険への加入には条件がついたり、妊娠28週(妊娠8ヵ月)以降になると加入できなかったりする場合が多いため、できるだけ妊娠前に加入をしておきたいところです。また、子どもが生まれたら、万が一のことがあっても子どもが成人するまでに必要な教育費をまかなえるよう、医療保険、死亡保険ともに手厚くし、しっかり備えておきましょう。
住宅購入
家を購入すると、住宅ローン以外にも固定資産税や火災保険、修繕費など、住居に関わるさまざまな費用が発生します。なお、住宅ローンを組む場合は、団体信用生命保険(以下、団信)への加入が条件になります(フラット35の場合は任意)。団信とは、住宅ローン返済中に契約者が亡くなったり、所定の高度障害状態になったりした際に、残った住宅ローンが保険金で全額返済されるというものです。万が一のときには、団信によって残りの住宅ローンがすべて支払われるため、以降の住居費負担がなくなります。保険料の負担を最小限にするため、それまで加入していた死亡保険との保障の重複がないかチェックしましょう。
子どもの独立後
子どもが独立した後は、家計の大きな負担であった教育費がなくなります。高額な死亡保障の必要性も少なくなるため保障内容を見直し、保険料の負担が減った分は貯蓄に回しましょう。
老後(定年後)
老後は大きな死亡保障は必要なくなりますが、リタイアを機に収入が大幅に減るため、老後の生活費や介護のリスクに備える必要があります。また、年をとるほど病気やケガのリスクも高まるため、高齢になっても保障が続く医療保険やがん保険への加入を検討しましょう。

保険はいつ入るべき?

生命保険に加入したほうがいいとは思っていても、「まだ若くて健康だから、もう少し後でもいいかも…」「結婚してから加入すればいいかな…」などと、加入を先延ばしにしている方もいるかもしれません。

死亡保険については、たしかに自分が亡くなったときに経済的なリスクを負う可能性のあるパートナーや子どもがいなければ、必要性はそこまで高くないかもしれません。しかし、医療保険についてはどうでしょう。若くても病気やケガの可能性はありますし、いつ見舞われるかの予測はできません。もし、医療保険に加入しておらず、貯蓄額も十分でないときに長期の入院や高額な治療が必要になった場合は、支払いが困難になったり、生活に困ったりしてしまう可能性があるのです。

また、「病気のリスクが高まる年齢になったら、医療保険に加入しよう」と思っている方もいるでしょう。しかし、医療保険に加入しないまま病気やケガをしてしまったら、今後のためにいざ医療保険に加入しようとしても、加入できない可能性も。というのも、医療保険の申込み時に持病があったり、直近で入院歴があったりする場合は、加入できないことがあるのです。また、加入できたとしても、特定の病気や体の一部については、保障の対象外になってしまうケースもあります。

そのため、いずれ医療保険に加入しようと思っているならば、できるだけ先延ばしにせず若いうちに加入すると安心です。また、医療保険も死亡保険も、契約時の年齢が若ければ若いほど月々の保険料を低く抑えられるというメリットもあります。生命保険とは、健康なときにこそ検討しておくべきものなのです。

保険に加入する際には告知や医師の診査が必要に

保険の内容や保険料などを比較検討し、加入したい保険が決まったからといって、すぐに保険に加入できるわけではありません。なぜなら保険加入時には、保険会社に被保険者の過去の病歴や現在の健康状態などを知らせる必要があるからです。これを「告知」といいます。告知の方法には、「告知書への記入」「生命保険面接士と面談して告知書へ記入」「医師による診査を受け、告知書へ記入」の、3つの方法があります。

終身保険の場合、加入の際に告知や医師の診査を受けていれば、その後病気になったとしても一生涯の保障を得ることができます。また定期保険も、告知や医師の診査が必要なのは加入の際だけで、その後病気やケガをしても、加入時と同じ条件でそのまま更新することができます。

まとめ:保険選びはライフステージに合わせて検討を!

初めて生命保険を検討している方に向けて、生命保険とはどういうもので、どんなメリットがあるのかをご紹介しました。生命保険を検討する際には、以下のポイントを押さえておきましょう。

  • 生命保険とは、万が一のときに直面する経済的リスクに備えるための手段のひとつ
  • それまでにいくら保険料を支払ったかは関係なく、決めておいた金額を受け取ることができる
  • 月々の保険料と得られる保障のバランスが大事。ライフステージごとの見直しも忘れずに
  • 生命保険は健康なときにこそ検討しておくべき

押さえるべきポイントがわかると、漠然と「難しい」と思っていた生命保険が身近に感じられるようになったのではないでしょうか? 生命保険は万が一のときに自分や家族の支えになる大切なもの。先々のライフステージの変化も考慮しながら、適切な保険を選ぶようにしましょう。 

2-2018-245(2018.10.31)

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